次世代移動体通信「6G」を具現化する技術（前編）

EETimesによると

電子情報技術産業協会（JEITA）が3年ぶりに実装技術ロードマップを更新し、「2022年度版　実装技術ロードマップ」（書籍）を2022年7月に発行した。本コラムではロードマップの策定を担当したJEITA Jisso技術ロードマップ専門委員会の協力を得て、ロードマップの概要を本コラムの第377回からシリーズで紹介している。

前々回からは第2章第4節（2.4）「情報通信」の紹介を始めた。前々回では新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的な流行（パンデミック）を契機にインターネットのトラフィックが大幅に増加したことと、流行が収束しつつある現在でもトラフィックの増加が継続していることを述べた。

前回は、インターネットと並ぶ情報通信の基幹技術「移動体通信システム」の動向を報告した。日本の移動体通信システムは約10年ごとに新しい世代の商用化を繰り返してきたこと、最近になってサービスが始まった第5世代（5G）では、過去の技術開発の主体であった高速化と大容量化に加えて「低遅延」と「多数同時接続」の2つが新しい特徴として加わったこと、次世代（第6世代（6G））の移動体通信システムは、2030年代の商用化を目標として開発が進められていること、などである。

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